BIMデータと連携した3Dバーチャルツアーで、設計・施工・維持管理を効率化。BIM活用の最新事例やメリットを解説します。
このブログの投稿は6投稿の内の第4投稿目です。下記はその他の投稿のリンクになります。
バーチャルパスとも呼ばれるCGIバーチャルツアーは、建築士が設計コンセプトを視覚化し、クライアントとコミュニケーションをとるための営業ツールとして活用されます。
建築士が3DCADソフトウェアを使用して建物を設計する場合、一部の3DCADプログラムでは、CGI系バーチャルツアーを自動的に生成でき、カスタマイズも可能です。3DCADソフトウェアの「バーチャルパス」画像は年々リアルになってきています。CGI系バーチャルツアーでは、このブログでご紹介している他のタイプのバーチャルツアーとは異なり、実際の建築前に視覚化できるという特徴があります。
CGI系バーチャルツアーの初期費用は高額です。 3Dプレゼンテーション機能を含む 3DCADソフトウェアを使用していない場合、リアルなプレゼンテーションCGI機能を持つソフトウェアを購入またはサブスクリプション購入する費用が、年間10 〜20万円かかる場合があります。CGI制作ソフトウェアを購入またはサブスクリプション購入している場合でも、建築士はソフトウェアの使い方を学び、自分で作品をレンダリングする必要があるため、クライアントのプロジェクトの設計や販売など、より売上を上げるための活動にかけられる時間が減ってしまいます。 CGI系バーチャルツアーは専門性の高い分野のため、制作を外注する場合は非常に高額な専門家に依頼することになります。特に国内の専門家の制作費用は高額です。海外の専門家では、日本国内の事情や環境がわかりづらい部分もあり、制作やバーチャルツアーの再現が難しいケースもあります。たとえば、360度VR機能を含む専門家がレンダリングした3LDKの一戸建て住宅の場合、約1か月の制作期間で費用は35万円程度にものぼります。制作期間は建築士が建物の設計を終えてからとなるため、完成するまでに時間がかかり、その間の時間的なコストもかかります。3D系バーチャルツアーや 360度写真系バーチャルツアーと同様、CGI系バーチャルツアーも、SNSでWebサイトへ誘導するのにはそれほど効果的ではありません。リンクをクリックして開く必要があるため、ビデオ系バーチャルツアーほどSNSには適さないと言えるでしょう。
CGI系バーチャルツアーのメリットは、特定のバーチャル ツアー制作サービスに依存せずに建築士が自身で実装できることが挙げられます。 そのため、設計前に見込み顧客とアイデアを共有するのに最適です。 一方で、CGI系バーチャルツアーは、SNS上で建築士のサービスを認知させるのにはそれほど効果的ではありません。 CGI系バーチャルツアーでは、建築士が設計に3DCADソフトウェアを使用していない場合、多額のソフトウェア費用や専門性の高い制作会社への外注が必要になります。
このブログで取り扱う3Dデジタルツイン技術とは、レーザースキャンによる正確な測定で3Dモデルを生成する技術のことを指します。
施設や工場はもちろん、ホテルやレジャー業界、住宅業界など様々な分野で3Dデジタルツインが活用されています。
今回は施設や工場を管理されている方に向けた3Dデジタルツインの活用術をご紹介します。
まずは管理者にとっての導入メリットについて2点ご紹介します。
3Dデジタルツインを活用し、作業場・施設のレイアウト設計や変更計画の作業を効率化し、施設設計を最適化できます。
具体的な活用場面としては、設備や機器の配置の見直し、空間の利用状況の分析、機器を使う際の作業範囲や作業員の体にかかる負担の予測などができます。
また、レイアウト、インフラ、リソースの正確な最新情報を反映した非常時のシミュレーションも可能です(災害のシミュレーションの詳しくは明段舎のウェブページ「シミュレーション作成」をご覧ください)。
さらに、空間の全体像と詳細の両方を正しく把握でき、3Dレーザースキャンによってできあがった点群データをもとに高解像度のBIM(Building Information Model。「3DCAD」と呼ばれることもあります)も作成可能です。
BIMをもとに一般的なdwg形式の平面図や展開図も作成できます。図面は測量時の施設を忠実に再現。増築計画や報告書にも活用できます(レーザースキャンによるBIM作成は明段舎のウェブページ「デジタルツイン作成」をご覧ください)。
修理業者との詳細なデータ共有にも大変便利です。
IoTセンサーデータを3Dデジタルツイン空間に統合することで、リアルタイム稼働状況に関する情報と施設内の機器の購入情報や修理・メンテナンス情報と合わせて、実際に設置している場所を紐づけ、視覚的にわかりやすい形で管理できます。
例えば、3D画像中に機器の購入情報のデータのリンクを挿入したり、機器の修理方法・緊急時の対応や連絡先を表示したりすることもできます。
データ連携をすることで、施設管理者はリモートで設備の状態を速やかに把握し、故障の予測などメンテナンスにも活用できます。
また、エネルギー管理システムと統合し、施設内のエネルギーの使用状況をモニタリングし最適化できます。
続いて、作業者にとっての導入メリットです。
デジタルツインは、新たに業務を担当する作業員への工程の引き継ぎや社員研修にも活用できます。
施設のレイアウトや機器の配置、作業場の状況といった作業に必要な情報をリモートで入手できるため、事前にシミュレーションしスムーズに引き継ぐことができます。
作業の職人化・属人化を防ぐことにも役立ちます。
また、AR表示によってリアルタイムで現地の情報を把握できるため、進捗状況の管理や、ARグラスを使用してリモートで修理の指示を出すこともできます。
施設や工場見学の仮想ツアーといった社員研修も実施可能。現地とのコラボレーションとコミュニケーションを強化します。
ちなみに、一度レーザースキャンで3Dデジタルツインデータを取得すると、複数バージョンを作成ことが可能です。例えば、上記のレイアウト変更のためのBIMのバージョン、災害シミュレーションのバージョン、機器管理のバージョン、業務に関する研修のバージョンの他に、外部に向けたバージョンも。
そこで、最後に外部の顧客にとっての導入メリットです。
作成時以外施設の稼働に影響はなく、オンライン見学ができることで、成約率・満足度ともに高まります。
また工場見学などでは顧客の安全措置を配慮する必要なく、安全性を確保した状態で安心して仮想ツアーを体験していただけます。
顧客に向けた3Dデジタルツイン(3Dバーチャルツアーとも呼ばれます)はSDGsやCSRの遵守のエビデンスを見せる機会にもなります。
顧客向けの3Dデジタルツインの例は明段舎の実績ウェブページ「サタケMILSTA」でご覧になれます。
3Dデジタルツインは、管理者にとっては「最適化とスマートな機器管理が実現し」、現場の作業員にとっては「作業のスムーズな引き継ぎのためのツールとして活用でき」、顧客にとっては「いつでもどこからでも安全にオンライン見学ができる」。3Dデジタルツインは、まさに三方良しを実現するツールです。
———-あらゆる場面で活用でき、スマートな管理と利便性を実現する革新的技術、それが3Dデジタルツインです。このようなデジタルツイン作成と応用なら、2018年から取り扱っている明段舎株式会社にご相談ください。